【研究開発課題】
「生命科学コース」の導入から出発する女性の科学技術分野での活躍を支援できる
女子校での教育モデルの構築
【研究の概要】
少子高齢化、国際化の進展等、我が国をとりまく社会経済情勢の急速な変化に対応していく上で、男女共同参画社会の実現は重要な課題になっている。現在、女性の社会参画がさまざまな分野ですすんでいるが、科学技術分野への女性の参画はまだ低い水準にとどまっている。次世代の科学技術を担う女性研究者・技術者を育成していくためには、まず、女子の理系分野への興味・関心、国際化にも対応できる感覚と能力を高め、理系分野への進路選択を積極的に支援していくことが必要である。
本研究は、平成18年度から設定している「生命科学コース」を中心に次の4項目を研究のテーマとして、女子の理系進学を支援し、将来、科学技術分野で活躍できる国際的な人材を育成する女子教育システムを構築し、女子校のモデルケースとしての実践を社会に発信することを目標とする。この女子校での研究活動が、21世紀にふさわしい科学技術のさらなる発展と男女共同参画社会の形成に寄与するとともに、女子生徒が科学技術分野へ夢をもって進んでいくことを積極的に受容できる社会へと変容するための意識改革や啓蒙活動としての役割を果たすと考えている。
① 女性の科学技術分野での活躍を支援できる教育課程、教育内容の開発
② 「生命」を科学的に捉える視点の育成
③ 女性の積極的に学ぶ姿勢とリーダーシップを育てる教材と指導法の開発
④ 大学や研究機関と連携した教育体制の構築
【研究開発の実施規模】
本校では、普通科に入学時点から2つのコースを設定している。「生命科学コース」は、1年次から理系分野への進学をめざした教育課程となっている。「文理コース」は、2年次から文系・理系分野の科目を選択する教育課程となっている。本研究は、「生命科学コース」の生徒を主たる対象として、「文理コース」を含む全校生徒を対象に実施する。
【研究内容・方法及び検証】
平成19年度の研究テーマ4項目と関連する実践内容は下表の通りである。
① 女性の科学技術分野での活躍を支援できる教育課程、教育内容の開発
② 「生命」を科学的に捉える視点の育成
③ 女性の積極的に学ぶ姿勢とリーダーシップを育てる教材と指導法の開発
④ 大学や研究機関と連携した教育体制の構築
検証・評価の方法は、次の通りである。
○ プログラムごとの生徒の興味・関心、理解力等の調査(各プログラム終了時)
○ 全生徒を対象にした学習アンケートによるSSH主対象生徒と他の生徒との比較
○ SSH主対象生徒のSSHについての意識調査(3学期)
○ 女子の理系進路選択に対する保護者の意識調査(2学期)
○ 保護者のSSHについての意識調査(3学期)
○ 教員のSSHについての意識調査(3学期)
○ 連携先機関の意識調査(3学期)
○ 研究発表会による外部評価(2学期)
○ 運営指導委員会による外部評価(1・2・3学期)
プログラムごとのアンケートや生徒の意識調査・学習アンケートの結果、連携先機関の意識調査を分析することにより、研究テーマの各項目について以下の観点から検証した。
① 生徒の理系分野への興味・関心が向上し、探求力・問題解決能力・創造性が高まったか。
② 科学技術者として必要な学び方・考え方を身に付けることができたか。
③ 積極的に学ぶ姿勢やリーダーシップが向上し、理系分野へのチャレンジ精神や科学技術者としての社会性を備えた生徒が増えたか。
④ 女子生徒の理系分野への進路選択・職業選択・人生設計の意欲が向上したか。
また、保護者・教員の意識調査の結果を分析することにより、女子の理系選択に対する教員・保護者の理解や意識の変化を検証した。
さらに、運営指導委員会において外部有識者などによる第三者的な立場からの評価を行い、本校の研究開発の改善を図るとともに、公開授業や研究発表会による外部評価を通して、生徒・教員が研究成果について自己評価を行い、実践内容や方法の改善に活かした。
① 「生命科学コース」「文理コース」のカリキュラムは各コースカリキュラム主任がコースの特性に合わせた教育内容を検討して案を作成し、教務部長が統括して各教科・各学年・関係部署との連携を図る。カリキュラムには、学校設定科目、教科の指導体制、研修旅行・特別活動などの行事計画、進路指導体制などを含む。
② SSH企画委員会は、事業全体の構想企画、予算計画立案、大学及び研究機関との連絡調整、運営指導委員会との連絡調整、SSH実施校との連絡調整、広報活動などを担当する。
③ SSH推進委員会は、教育課程に関わる企画調整、進路指導に関わる企画調整、学校行事に関わる調整、経理等の事務処理などを担当しながら、事業全体が円滑に運営されるように校内各部署の連携を図る。
④ 運営指導委員会は、事業の運営等について指導・助言を行う。また、科学技術分野及び教材開発に関して指導・助言を行うアドバイザーを組織する。